教育・研修システム | 採用情報 | 株式会社 シノダ


教育・研修システム

時間とコストを惜しまず、人材育成に格別の力を注いでいます。

シノダの最大の強みは、社員個々の能力の高さにあります。そして、それを支えているのが他社に決して負けない充実した教育・研修システムです。


4種類の教育・研修システム

シノダの教育・研修システムは、大別すると「階層別研修」「職能別研修」「勉強会」「通信教育」の4種類があります。これらを組み合わせて、社員は毎年必ず数回の研修を受けることになります。研修はそれぞれのテーマに応じて、座学、ロールプレイング、ブレインストーミング、外部セミナーへの参加など、さまざまなスタイルで実施します。
また、研修を受講するたびに報告書の提出を義務づけており、自身の目標や進捗状況を確認するとともに、社長をはじめとする幹部社員が目を通して、社員一人ひとりの成長ぶりを把握し、昇格等を決める際の参考材料としています。

●大きく4つに分けられた研修システム
階層別 職能別 勉強会 通信教育
●シノダの教育・研修システム

階層別研修

新人から店長まで、それぞれのキャリアごとに実施する研修です。シノダでは部下や後輩を指導することも大切な業務と捉えており、昇格条件のひとつに挙げています。そのため、新入社員はもちろん、店長に昇格してからもつねに学び続けるシステムを整えています。

●新入社員研修

新入社員は入社後まず「新入社員研修」を受講します。そこで、社会人としての心構え、ビジネスマナー、シノダという会社について、シノダの仕事内容など、当社で仕事をする上での基本を学びます。期間は3日間ですが、営業スタッフについてはプラス1日、自動車教習所に当社の営業車を持ち込んで、営業の仕事に欠かせない安全運転のための研修を行います。
その後は配属先の店舗で、上司や先輩の指導のもと、OJTで実際の業務を覚えていくことになります。そして、仕事を任され始める入社半年後に、あらためて新入社員を本社に集めて「フォローアップ研修」を実施します。各店舗でそれぞれが学んできたことをベースに、より具体的な業務知識やスキルを学びます。


  • ●新入社員研修/ビジネスマナー研修

  • ●中堅社員・管理監督者研修

●中堅社員研修/主任研修

入社2年目以降は「中堅社員研修」があります。新規開拓の進め方や後輩の指導方法、さらに法律的な知識などを学び、より高度な営業スキルを習得します。
シノダでは、おおむね入社4〜5年で「主務」に昇格、その後4〜5年でチームリーダを務める「主任」に昇格する。「主任研修」では、リーダーシップを取れる人材となるためのさまざまなプログラムを行います。また、主任は中堅社員研修の講師役を務めることになっており、後輩にわかりやすく講義をするために学ばなければならず、主任自身にとってもあらためて基本を見つめ直す機会になっています。

●管理監督者研修

その後もキャリアを積むに従い、「係長研修」「課長研修」「店長研修」を用意しています。係長以上は管理監督者として必要となる、社員のマネジメントや店舗運営のノウハウなどを学びます。なかでも「店長研修」は、外部企業が主催する経営者セミナー(月1回/1泊2日)に参加し、他の中小企業経営者と一緒にハードなトレーニングに挑戦します。

職能別研修

職種ごとにそれぞれの業務の知識やスキルを高めるための研修です。
営業の場合は、商品知識の習得が中心となり、仕入先メーカーを訪れて、商品の特性や成り立ちなどを学ぶプログラムなどを用意しています。また、営業事務は、電話の応対、クレーム対応、パソコン教習など、現状のスキルをより磨くための研修を行います。
そのほか、総務担当向けの研修やISO担当者向けの研修もあります。

勉強会

主に入社2年目から4年目の社員を対象に、当社の主力商品である、壁紙、カーペット、カーテンなどの商品知識を習得するための研修です。仕入先メーカーにご協力いただき、商品についてレクチャーを受けるほか、実際の施工を試してみることで、商品知識を深めます。年9〜10回程度開催しており、各社員はローテーションで受講します。

通信教育

日常業務を行いながら、終業後や休日に自宅等で学んでいただくのが「通信教育」です。外部企業が実施している通信教育プログラムの中から、当社の業務に役立つと思われるものや、社会人として能力を高めるものなど約70コースを厳選してオリジナルプログラムを作成しています。
「通信教育」には受講必須のコースと自由に受講できるコースがあり、前者はもちろん後者も無料で受講できます。受講必須のコースは、たとえば、新入社員向けの社会人としての心構えや、管理職向けのマネジメントを学ぶものなど約6コース。それ以外は自己啓発用のプログラムで、一般教養や、インテリアコーディネーター等の各種資格、パソコンスキル、法律関係など幅広いプログラムを用意しており、つねに約半数の社員が何らかのコースを受講しています。
いずれのコースも仕事をしながらでも学びやすいように、2〜4ヵ月で修了する短期集中型プログラムとなっています。


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